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転職エージェントの推薦状・性格診断書とは?書類選考は本当に有利になるのか、採用担当が本音で解説

転職

転職エージェントを利用すると、履歴書や職務経歴書に加えて「推薦状」や「性格診断書」を企業へ提出してくれることがあります。自分の魅力を第三者が言語化してくれるのは嬉しいものですよね。
しかし、実際に企業側はこれらの資料をどの程度重視しているのでしょうか。書類選考が有利になるのかどうかも気になるところです。

この記事では、大企業の採用担当として多くの推薦状を見てきた立場から、

  • 推薦状・性格診断書の中身
  • 採用担当がどう受け取っているか
  • 書類選考に有利になるのか
  • 有利にするための現実的な方法

をわかりやすく解説します。

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推薦状・性格診断書には何が書かれているのか

1. 推薦状の内容

転職エージェントが作成する推薦状には、主に以下の項目が記載されています。

  • 推薦理由
    コミュニケーション力、協調性、勤勉さなど、候補者の人柄に関する評価が中心です。
  • 面談所感
    エージェントが面談で感じた印象や、候補者が語ったエピソードなどが記載されます。
  • 転職理由
    候補者からヒアリングした転職理由が簡潔にまとめられています。
  • 企業へのメッセージ
    「将来活躍すると思うので、ぜひ一度お会いください」という、面接機会の獲得を目的とした文言が添えられます。

要するに、推薦状は「この人は良い人材なので会ってみてください」というエージェントからの後押しです。

2. 性格診断書の内容

性格診断書には、候補者が受けた性格診断の結果だけでなく、企業側が面接で気を付けるべきポイントまで記載されています。

  • 候補者の性格・特徴
  • 志望度を上げるために企業が説明すべき内容
  • 志望度を下げてしまうNGな質問や対応
  • 面接官が注意すべきコミュニケーションポイント

つまり、性格診断書は「候補者の扱い方マニュアル」に近い内容であり、企業側が面接で失敗しないための資料という側面が強いのです。
売り手市場が続く中、企業側も候補者の志望度を下げないよう細心の注意を払う必要があるため、このような資料が活用されるケースも増えています。

採用担当者の本音:推薦状・性格診断書はどう見られている?

採用担当として多くの推薦状を見てきましたが、正直なところ違和感を覚えることが多いです。

理由はシンプルで、
企業は即戦力を求めて求人を出しているのに、推薦状は人間性のアピールばかりだからです。

これまで見た推薦状の中で、
「この方は即戦力として活躍できます」「募集要件と完全に一致しています」
といった内容が書かれていたものは一つもありませんでした。

おそらく、どの企業にも使い回せるよう、人間性中心の内容にしているのだろうと推測しています。

また、性格診断書については、文字量が多く、採用担当としては読む優先度は低いのが実情です。
性格診断書を読むくらいなら、職務経歴書を丁寧に読み込む方が選考の精度が上がるためです。

推薦状・性格診断書で書類選考は有利になるのか?

結論から言うと、
推薦状や性格診断書があっても書類選考が有利になることはほぼありません。

理由は以下の通りです。

  • 記載内容が人間性中心で、募集要件の必須・推奨条件と関係ない
  • 企業は「即戦力かどうか」を最重視している
  • 書類選考は職務経歴書の内容が最も重要

ただし、推薦状に履歴書・職務経歴書に書かれていない追加情報があれば、判断材料が増えるという意味ではプラスに働く可能性はあります。
とはいえ、それで書類選考が通過するかというと、現実的には大きな影響はありません。

書類選考を有利にする“本当に効果のある方法”

推薦状では書類選考は有利になりませんが、例外的に効果があるケースがあります。

それは、
転職エージェントが企業に直接「この候補者に会ってほしい」と働きかけた場合です。

採用担当としても、信頼しているエージェントから直接依頼があれば、
「そこまで言うなら一度会ってみよう」
となるケースは実際にあります。

どうしても書類選考を通したい企業がある場合は、
エージェントに相談して企業側に掛け合ってもらうのも一つの戦略です。

まとめ

  • 性格診断書は、候補者の性格だけでなく、企業が面接で注意すべきポイントまで記載された“面接マニュアル”のような資料。
  • しかし、どちらも即戦力性を示すものではないため、書類選考が有利になることはほぼない
  • 例外として、エージェントが企業に直接働きかけた場合は、書類選考が通過しやすくなることがある。

転職エージェントを上手に活用するには、推薦状に期待しすぎるのではなく、エージェントとのコミュニケーションを密にし、企業への働きかけを依頼することが重要です。

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